設計図書とは｜図面と仕様書

建物の工事の話で出てくる「設計図書（せっけいとしょ）」とは、何のことでしょうか。

設計図書は、建物の工事のための図面と仕様書を合わせた呼び名です。

図面は、建物・機械・土木工事などの構造や工程を細かく示した図を指します（デジタル大辞泉「図面」）。仕様書は、工事の中身や手順を説明した書類です（デジタル大辞泉「仕様書」）。

たとえば壁を塗る工事なら、仕様書には、使う塗料と、塗る順番や量が書かれます（公共建築工事標準仕様書 18.9.2）。

工事をする人は、この2つに従って工事をします。工事を確かめる人が照らし合わせるのも、この2つです。

設計図書とは、何を指すのか

建物の工事に使う図面と仕様書の2つを、まとめて設計図書と呼びます（建築士法 第2条第6項、建築基準法 第2条第十二号）。

上の絵の図面の束と仕様書の冊子を合わせたものが、設計図書にあたります。

「図書」と聞くと、図書館の本を思い浮かべるかもしれません。

「図書」という語は、もとは絵と書物を合わせた言い方です（精選版 日本国語大辞典「図書」）。設計図書の「図書」も、図面と書類のことです。

法律の言葉では、自分の責任で設計図書を作ることを「設計」と呼びます（建築士法 第2条第6項）。考えるだけでなく、図面と仕様書に書き上げるところまでが設計です。

ただし、図面の中にも、設計図書に入らないものがあります。

現寸図は、実物と同じ寸法で描いた、物を作るための図面です（精選版 日本国語大辞典「現寸図」）。法律は、現寸図と、それに類する図を、設計図書から外しています（建築士法 第2条第6項、建築基準法 第2条第十二号）。

外す理由は、条文には書かれていません。ただ、誰が現寸図を作るかは、国土交通省の基準で確かめられます。

官庁営繕（かんちょうえいぜん）とは、国の役所の建物を建てたり直したりする工事のことです。国土交通省は、官庁営繕のための基準を決めています（公共建築工事標準仕様書 表紙、建築工事設計図書作成基準 表紙）。

この記事では、国土交通省が官庁営繕のために決めた基準を、まとめて「国の工事の基準」と呼びます。

この基準は、国の建物の工事のために国土交通省が決めたものです（公共建築工事標準仕様書 表紙、建築工事設計図書作成基準 表紙・1.2）。ふつうの家の設計図書が、この基準と同じ形とは限りません。

国の工事の基準では、現寸図は、工事をするために描く細かい図の1つです（公共建築工事標準仕様書 1.1.2(ﾀ)）。現寸図を作るのは、工事を請け負った側で、工事を始める前に作ります（同 1.2.3）。

設計図書は、設計する人が作るものです（建築士法 第2条第6項）。現寸図のほうは、工事をする側が作ります。

括弧の中の「1.1.2(ﾀ)」のような数字と記号は、その資料の中の項目の番号です。「同」は、すぐ前に挙げた資料と同じ、という意味です。

設計する人が描く図面と、工事をする側が作る図面の違いは、「設計図・施工図・竣工図｜図面の段階」の記事で解説しています。

設計図書を作る人と使う人は、それぞれ誰か

設計図書を作るのは、設計する人です。工事をする人はそれに従い、工事を確かめる人はそれと照らし合わせて工事を確かめます。

この人たちに仕事を頼むのは、建築主です。建築主は、建物の工事を頼む人のことです（建築基準法 第2条第十六号）。

設計する人を、法律の言葉では設計者と呼びます。自分の責任で設計図書を作った人のことです（建築基準法 第2条第十七号）。

工事をする人を、法律の言葉では工事施工者と呼びます。工事を請け負った人と、人に頼まずに自分で工事をする人のことです（建築基準法 第2条第十八号）。

人に頼まずに自分で工事をする人は、建築主にも入ります（建築基準法 第2条第十六号）。この場合は、1人が建築主と工事施工者の2つの役目を持つわけです。

工事施工者のうち、工事を請け負った側を、国の工事の基準では受注者と呼びます（公共建築工事標準仕様書 1.1.2(ｲ)）。工事を頼んだ側は、建築主です（建築基準法 第2条第十六号）。

受注者は、設計図書に従い、責任をもって工事をします（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(2)）。

設計図書は、工事の現場に備えておきます（同 1.1.6(1)）。工事をする場所で、設計図書を見て確かめられるようにするためです。

工事監理（こうじかんり）は、工事を設計図書と照らし合わせ、そのとおりに行われているかを確かめる仕事です（建築士法 第2条第8項）。この仕事をする人を、工事監理者と呼びます。

建築士は、国や都道府県の免許を受けて、建物の設計や工事監理などの仕事をする人です（建築士法 第2条第1項〜第4項）。

法律で決まった大きさや造りの建物では、設計と工事監理を、建築士がしなければなりません（建築士法 第3条〜第3条の3）。その工事では、建築主は、建築士である工事監理者を決めなければなりません（建築基準法 第5条の6第4項）。

設計や工事監理を建築士の事務所に頼むのも、建築主です（建築士法 第24条の7）。

工事が設計図書のとおりでなければ、工事監理をする建築士は、すぐ工事施工者に伝えて、設計図書のとおりにするよう求めます（建築士法 第18条第3項）。工事施工者が従わないときは、そのことを建築主に報告します（同）。

上の図の設計者・工事施工者・工事監理者は、法律の上ではそれぞれ別の役目です。

役目が別でも、1人が2つの役目を持つことはあります。上に書いた、自分で工事をする建築主がその例です。

工事をする人と確かめる人が、設計者の作った同じ設計図書を使うので、工事が「決めたとおりか」を確かめられます。

図面を使う人と、使う時期は、「建築図面とは何か｜なぜ必要か・誰が使うか」の記事で解説しています。

仕様書には、どんな種類があるのか

国の工事の基準では、仕様書は2種類です。多くの工事に共通する決まりをまとめた仕様書と、工事ごとに作る特記仕様書を使います。

共通の決まりをまとめた仕様書として、国土交通省は「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）」を決めています（公共建築工事標準仕様書 表紙）。名前に「公共」とありますが、官庁営繕のための基準です（同）。

名前の後ろの「（建築工事編）」は、工事の分野を表します。建物の電気や機械の設備の工事には、同じ名前の「電気設備工事編」と「機械設備工事編」があります（建築設備工事設計図書作成基準 2.1(1)）。

この記事で「標準仕様書」と書くときは、この公共建築工事標準仕様書（建築工事編）のことです。

標準仕様書は、建物を新しく建てる工事と、建て増す工事に使います（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(1)）。

建物を直す工事や木造の建物には、別の共通の仕様書があります。「公共建築改修工事標準仕様書（建築工事編）」と「公共建築木造工事標準仕様書」です（建築工事設計図書作成基準 2.1(1)）。

令和7年版の標準仕様書は、1章「各章共通事項」から23章「植栽及び屋上緑化工事」までの、23の章でできています（公共建築工事標準仕様書 目次）。

2章から後は、工事の種類ごとに章が分かれています。鉄筋工事・コンクリート工事・鉄骨工事・防水工事・タイル工事・木工事・塗装工事・内装工事などです（公共建築工事標準仕様書 目次）。

もう1つの特記仕様書は、その工事だけの決まりを書いた仕様書です。

その工事にどの共通の仕様書を使うかも、特記仕様書に書きます（建築工事設計図書作成基準 4.3(3)1)）。

標準仕様書の中には、「特記による」と書かれた所があります。そこで何を使うかを、標準仕様書では決めずに、工事ごとの書類に任せているのです。

標準仕様書で言う「特記」とは、その工事の書類に書かれた事項のことです（公共建築工事標準仕様書 1.1.2(ｽ)）。特記仕様書に書かれた事項のほか、その工事の図面などに書かれた事項も入ります（同）。

特記仕様書には、標準仕様書が「特記による」とした事項や、標準仕様書に無い材料などを書きます（建築工事設計図書作成基準 4.3(3)3)）。

共通の決まりは標準仕様書にあるので、特記仕様書に書くのは、その工事で決めることと、標準仕様書と違うことだけです（建築工事設計図書作成基準 2.1(2)・4.3(3)3)）。

特記仕様書に何が書かれ、どう読むかは、「特記仕様書の読み方｜工事概要・適用する仕様」の記事で解説しています。

図面を見れば、工事の中身は全部分かるのか

国の工事の基準では、図面を見ただけでは、工事の中身は全部は分かりません。

図面には材料や工事のやり方の名前を書き、その決まりは標準仕様書の側にあるからです。

図面に書く材料や施工方法（工事のやり方）の名前は、標準仕様書に書かれたとおりにします（建築工事設計図書作成基準 2.1(1)）。

そのうえで、標準仕様書で決まっている事項は、図面と特記仕様書には書きません（建築工事設計図書作成基準 2.1(2)）。この基準は、図面の書き方と表し方をそろえて、仕事の効率を上げるためのものです（同 1.1）。

仕上表という図面を例に見ましょう。仕上表は、建物の外と中の仕上げ（表面の材料）を表す図面です（建築工事設計図書作成基準の資料 資料2(7)）。

仕上表は表の形をしていますが、国の工事の基準では図面の1つとして扱います（建築工事設計図書作成基準の資料 資料2）。

たとえば、仕上表で、事務室の壁の仕上げに「合成樹脂エマルションペイント塗り」とだけ書いてあるとしましょう。

合成樹脂エマルションペイントは塗料の名前で、「〜塗り」は、その塗料で塗る仕上げの名前です（公共建築工事標準仕様書 18.9.2）。後ろに付く「（EP）」は、標準仕様書でこの塗り方に添えられた略号です（同 目次）。

その塗り方の決まりは、標準仕様書の18章「塗装工事」の9節にあります（公共建築工事標準仕様書 目次）。

上の図の右にある18章9節の表で決めてあるのは、下塗り・中塗り・上塗りと塗る順番、使う塗料の規格、面積あたりに塗る量です（公共建築工事標準仕様書 18.9.2）。

塗る順番の組み合わせにはA種とB種があり、どちらにするかは「特記による」とされています。特記が無ければ、B種です（公共建築工事標準仕様書 18.9.2）。

図面を見れば工事の中身が全部分かる、と思うかもしれません。

けれども、図面にあるのは塗り方の名前だけです。塗る順番や量は、同じ名前の標準仕様書の節に書かれています。

反対に、図面と特記仕様書に書くのは、次の3つの場合です（建築工事設計図書作成基準 2.1(2)）。

• 標準仕様書が「特記による」とした事項
• 標準仕様書に無い材料や施工方法を使う場合
• 標準仕様書の決まりとは別のやり方にする場合（標準仕様書の決まりを打ち消す場合）

図面に書く材料の名前の決まりは、「仕上表の下地と仕上げの表記｜材料の名前の書き方」の記事で解説しています。

設計図書の種類は、国の工事では何があるのか

受注者が従う設計図書は、国の工事の基準では次の5つです（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(2)）。

• 別冊の図面（その工事の図面をまとめたもの）
• 標準仕様書
• 特記仕様書
• 現場説明書
• 現場説明に対する質問回答書

法律の定義では、設計図書は図面と仕様書の2つでした。国の工事の基準は、図面と2つの仕様書に、現場説明書と質問回答書の2つを加えた5つを、設計図書としています（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(2)）。

現場説明は、工事を請け負いたい人たちに向けて、工事を頼む前に、工事の現場で行う説明です（ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「現場説明」）。

ふつうは工事を頼む側が開き、設計図書に表しきれない現場の様子や交通、工事に使う水や電気などを説明します（ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「現場説明」）。その説明を、設計図書の一部として書面にしたものが現場説明書です（同）。

現場説明では、説明のほかに、質問と答えのやりとりも行います（ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典「現場説明」）。質問回答書は、現場説明に対して出た質問に答えた書類です（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(2)）。

質問の中身は、現場説明書・特記仕様書・別冊の図面・標準仕様書の4つについてのものです（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(4)）。

上の(2)の1つ目にある別冊の図面は、1つの工事でも何枚もあり、表紙から決まった順に並べます（建築工事設計図書作成基準 4.2）。その並び方は、「建築図面一式の並び｜表紙・図面目録から設備図まで」の記事で確かめましょう。

設計図書の優先順位は、どうなっているのか

5つの書類の中身が食い違ったときにどれを先に使うか（優先順位）は、国の工事の基準では、次の表の順です（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(4)）。

5つの書類は、お互いに足りない所を補い合います（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(4)）。

ただ、5つは別々の書類なので、同じ事柄が2つの書類で違って書かれることもあるでしょう。標準仕様書は、書類のあいだに違いがある場合を考えて、使う順番を決めています（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(4)）。

上の表で、別冊の図面は4番目です。

図面がいちばん先に来る、と思うかもしれません。けれども、図面より先に、質問回答書・現場説明書・特記仕様書の3つが来ます。

この順にした理由は、標準仕様書には書かれていません。1番目の質問回答書は、2〜5の書類について出た質問に答えたものです（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(4)）。

標準仕様書は、いちばん最後です。

そのため、図面や特記仕様書で標準仕様書の決まりを打ち消すと、その工事ではそちらが先に使われます（公共建築工事標準仕様書 1.1.1(4)、建築工事設計図書作成基準 2.1(2)）。

表の順番のとおりにするのが難しいとき、受注者は監督職員と話し合います。監督職員は、工事の契約書にもとづいて置かれる職員です（公共建築工事標準仕様書 1.1.2(ｱ)）。

監督職員は、施工の段階ごとに、受注者から出された記録をもとに、工事が設計図書に合っているかを判断します（公共建築工事標準仕様書 1.1.2(ｶ)）。

工事監理者は建築士法で決まった役目で、監督職員は国の工事の契約書にもとづく役目です。どちらも工事を設計図書と照らし合わせますが、もとになる決まりが違います。

協議は、受注者と監督職員が話し合って結論を出し、その結果を書面に残すことです（公共建築工事標準仕様書 1.1.2(ｵ)）。表の順番のとおりにするのが難しいときは、この協議で決めます（同 1.1.1(4)・1.1.8(1)）。

まとめ

設計図書は、工事に使う図面と仕様書の2つを指す語です。「図書」は、ここでは図面と書類のことです。

建築主が工事を頼み、設計者が設計図書を作ります。工事施工者はそれに従って工事をし、工事監理者は、工事を設計図書と照らし合わせて確かめます。

仕様書は、国の工事の基準では、共通の標準仕様書と、工事ごとの特記仕様書の2種類です。

図面には材料や工事のやり方の名前を書き、標準仕様書で決まっている事項は書きません。そのため、図面だけでは工事の中身が全部は分からないのです。

同じ基準は、設計図書を、別冊の図面・標準仕様書・特記仕様書・現場説明書・質問回答書の5つとしています。食い違ったときは、質問回答書から標準仕様書までの順で従います。

確かめの問い

読み終えたら、次の4つに答えてみてください。

1. 設計図書の「図書」は、何のことですか。
2. 工事を設計図書と照らし合わせ、そのとおりかを確かめるのは、誰ですか。
3. 上の、仕上表の「仕上げ」の欄から標準仕様書の18章9節へ矢印を向けた図で、仕上表に「合成樹脂エマルションペイント塗り」とだけ書いてありました。塗り方の決まりは、どこにありますか。
4. 国の工事の基準で、特記仕様書と別冊の図面の中身が食い違いました。どちらを先に使いますか。

答え

1. 図面と書類のことです。設計図書では、図面と仕様書を指します。
2. 工事監理者です。
3. 標準仕様書の18章「塗装工事」の9節です。図面には名前だけが書かれています。
4. 特記仕様書です。順番は、質問回答書・現場説明書・特記仕様書・別冊の図面・標準仕様書です。

続けて読む記事

この記事で名前だけ出た事柄は、次の記事で解説しています。

• 「建築図面とは何か｜なぜ必要か・誰が使うか」：建築図面が何のためにあり、誰がいつ使うか
• 「建築図面の3つの種類｜意匠図・構造図・設備図」：設計図書の図面が、どんな種類に分かれるか
• 「特記仕様書の読み方｜工事概要・適用する仕様」：特記仕様書に、どんな項目が書かれるか
• 「建築図面一式の並び｜表紙・図面目録から設備図まで」：図面と特記仕様書が、どんな順に並ぶか
• 「設計図・施工図・竣工図｜図面の段階」：設計者の図面と、工事をする側が作る図面の違い
• 「仕上表の下地と仕上げの表記｜材料の名前の書き方」：図面に書く材料の名前を、標準仕様書に合わせる書き方

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＊2026年9月29日・30日に原文で確かめた内容です。法律は「建築士法」「建築基準法」、国土交通省の資料は「公共建築工事標準仕様書（建築工事編）令和7年版」「建築工事設計図書作成基準（令和2年改定）」「建築工事設計図書作成基準の資料（令和2年改定）」「建築設備工事設計図書作成基準（令和6年改定）」、語の意味は、「図面」と「仕様書」が「デジタル大辞泉」（図面・仕様書）、「図書」と「現寸図」が「精選版 日本国語大辞典」（図書・現寸図）、「現場説明」が「ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典（コトバンク）」によります。