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求積図とは|敷地と建物の面積の求め方・書き方と地積測量図との違い

編集部 読了 約7分

  • 求積図とは、どんな図なの?
  • 敷地や建物の面積は、どうやって求めるの?
  • 求積図と地積測量図は、何が違うの?

求積図は、敷地や建物の面積を求めるために、形を三角形などに分け、寸法と計算式を書いた図です。建物を建てる前の確認申請(計画が建築基準法に合うかを確かめてもらう手続き)の図面にも入ります。

この記事では、求積図の種類、面積の求め方、求積表の読み方、書き方の流れ、登記に使う地積測量図との違いを解説します。

敷地と建物の位置を表す図面そのものについては、建築図面の配置図と外構図とは|敷地の図面を見てください。

求積図とは

建築工事設計図書作成基準の資料の、(6) 面積表及び求積図の記載事項の表
資料2 の(6) の記載事項。建物求積図の「面積算出のための基準線」と、面積算定表の「面積算定式」「求積表」を見る。出典:国土交通省「建築工事設計図書作成基準の資料(令和2年改定)」資料2 の(6) を切り出して編集部が作成

求積図(きゅうせきず)は、面積をどう求めたかの根拠を示す図でもあります。

確認申請では、申請書に添える図面や書類(図書)の表に、床面積求積図が挙がっています(建築基準法施行規則 第1条の3)。

床面積求積図に書くのは、床面積を求めるのに要る各部分の寸法と、計算式(施行規則の語では算式)です。

国の建物について、図面の作り方を決めた基準(以下、国の工事の基準)にも、求積図の決まりがあります。

基準に付いた資料(以下、基準の資料)は、上の表のとおり、建物求積図と面積算定表を「面積表及び求積図」という1つの図に書くとしています。

建物求積図に書く基準線は、面積を測る線のことで、建築面積や床面積なら壁や柱の中心線です(資料の語から編集部が読み取った意味)。面積算定表に書くのは、面積算定式と求積表です。

求積図の種類は、敷地求積図と建物求積図

求積図の種類の表。敷地求積図、建築面積求積図、床面積求積図について、求める面積と、その面積を使う計算を並べた
求積図の解説記事と、建築基準法 第52条・第53条をもとに編集部が作成

求積図には、敷地の面積を求める敷地求積図と、建物の面積を求める建物求積図があります。国の工事の基準でも、図面一式の中に、敷地求積図と、建物の面積をまとめた「面積表及び求積図」が入ります。

建物求積図の主なものは、建築面積を求める建築面積求積図と、床面積を求める床面積求積図です。求積図にはこのほかに、盛土や緑地、居室の面積を求めるものもあります。

求めた面積は、建ぺい率と容積率の計算に使います。建ぺい率は敷地面積に対する建築面積の割合で、容積率は敷地面積に対する延べ面積の割合です(建築基準法 第53条・第52条)。

敷地面積・建築面積・延べ面積を図面のどの線で測るかは、敷地面積・建築面積・延べ面積とは|3つの違いと図面の面積表で解説しています。

三斜法と座標法による面積の求め方

敷地の例を、角 B と角 D を結ぶ線で三角形①と②に分け、それぞれの底辺と高さを書いた求積図
敷地の例。①は角 A が直角の三角形で、底辺 AB と高さ AD。②の高さは、B から底辺 DC に直角に引いた破線。数字の単位はミリメートルで、値は例。編集部が作成

土地の面積の求め方は、主に次の2つです。筆界点は、土地の境界の角の点を指します。

  • 三斜法は、三角形ごとの面積を足す
  • 座標法は、筆界点の座標から求める

三斜法は、三角形ごとの面積を足す

三斜法は、筆界点どうしを結んで三角形を作り、三角形ごとの面積を求めて合計する方法です。三角形の面積は、底辺 × 高さ ÷ 2 で求めます。

上の図では、角 B と角 D を結ぶ線で、敷地を三角形①と②に分けています。高さは、向かいの角から底辺に直角に引いた線の長さです。

三斜法の高さは、現地では測らず、分けたあとに図の上で長さを読み取ります。そのため、精度が低く、同じ土地でも三斜法と座標法で面積の値が変わることがあります。

座標法は、筆界点の座標から求める

座標法は、筆界点の位置を座標値で表し、その値から面積を求める方法です。土地の登記に使う地積測量図には、筆界点の座標値が記録されています(不動産登記規則 第77条)。

座標法は三角形に分けないので、面積をどう求めたかは、図から読み取りにくくなります。

なお、土地の登記の測量では、昭和の後期まで三斜法が主に使われ、その後は座標法が主になりました。

建物の床面積も、壁などの中心線で囲んだ形を分けて求めます。見本の住宅を長方形に分けて求めた例は、敷地面積・建築面積・延べ面積とは|3つの違いと図面の面積表の面積表にあります。

求積表の読み方

求積表の例。三角形①と②の底辺・高さ・倍面積・面積と、その合計を並べた表
三斜法の節の図の、敷地の例の求積表。図の寸法はミリメートル、表はメートルに直した。表の形と数字は例。編集部が作成

求積表は、分けた形ごとの寸法と面積を並べた表です。番号で図の三角形と対応させて、1行ずつ読みます。

1行ずつ、底辺と高さの数字が図のどこの長さかを確かめてください。上の表の①の底辺と高さは、三斜法の節の図の AB と AD の長さ(図では 12,000 と 15,000)を、メートルに直した値です。

倍面積は、底辺 × 高さの値で、三角形の面積の2倍にあたります。倍面積の合計 369.0000 を2で割った値が、面積の合計 184.5000 です。

国の工事の基準は、図面の寸法の単位をミリメートルとし、単位の記号を書かないとしています。また、工事の書類に書く建物の面積は、平方メートルで小数点以下第2位まで(第3位以下は切り捨て)としています。

求積表の桁の数の決まりは、基準と資料にはありません。小数点以下第2位までという上の決まりは工事の書類に書く建物の面積のもので、上の表の4桁は例です。

求積図の書き方の流れ

求積図の書き方の流れの図。1 敷地の角を結んで三角形に分ける、2 三角形ごとに底辺と高さを書き込む、3 番号を付けて求積表にまとめる
求積図の解説記事と、この記事の求積表の例をもとにした編集部の例。青が、その手順で描き足す線と文字

建築の図面の敷地求積図には、三斜法で描く三斜求積図と、座標法で描く座標求積図があります。

ここでは、計算の跡を図から読める三斜求積図で、三角形に分け、長さを書き込み、求積表にまとめる流れを示します。

  1. 敷地の角を結び、形を三角形に分ける
  2. 三角形ごとに底辺を決め、底辺に直角に引いた線の長さを高さとして書き込む
  3. 三角形に番号を付け、計算式(底辺 × 高さ ÷ 2)と面積を求積表にまとめて合計する

底辺と高さの数字を書くのは、図の三角形と同じ番号の行です。

地積と敷地面積は同じとは限らない(求積図と地積測量図の違い)

敷地求積図と地積測量図の違いの表。使う所、決まり、書く事項
求積図の解説記事・国の工事の基準・不動産登記規則 第77条をもとに編集部が作成

地積測量図は、土地を登記するときに使う図で、境界標や筆界点の座標値まで記録します。登記は、土地や建物の所在や広さなどを公の記録に載せる手続きです。

境界標は、筆界点にある石の杭や金属の標識のように、長く残る目印をいいます。地積は、土地の面積のことで、土地の登記に記録する事項の1つです(不動産登記法 第34条)。

同じ土地の面積を示す図でも、敷地求積図と地積測量図では、使う所と書く事項が違います。敷地求積図に何を書くかの表は、国の工事の基準にも資料にもありません。

確認申請の敷地面積と登記の地積は、別の決まりで求める面積です。

たとえば、幅(幅員)が4m 未満の道では、道の中心線から原則2m の線が道路の境界線とみなされることがあります(建築基準法 第42条第2項)。

その線から今の道の端までの部分は、敷地面積に入れません(建築基準法施行令 第2条)。

そのため、確認申請の敷地面積と登記の地積が同じとは限りません。確認申請に地積測量図の面積をそのまま使えるかは、設計を頼む建築士か、申請先に確かめましょう。

登記では建物についても、各階平面図に床面積とその求積方法を記録します(不動産登記規則 第83条)。この各階平面図は、確認申請の床面積求積図とは別の手続きの図です。

求積図は、どの面積を、どう分けて求めたかを読もう

この記事のまとめの表。求積図とは、種類、求め方、求積表の読み方、書き方の流れ、地積測量図との違い
この記事のまとめ。編集部が作成

求積図には、面積を求めるために形を分けた寸法と計算式が書かれています。この記事で見たことは、次の6つです。

  • 求積図とは:確認申請では床面積求積図を添える
  • 求積図の種類:敷地求積図と、建築面積求積図・床面積求積図などの建物求積図
  • 面積の求め方:三斜法は三角形ごとの面積を足し、座標法は筆界点の座標から求める
  • 求積表の読み方:図の番号と合わせ、底辺と高さが図のどこかを1行ずつ確かめる
  • 書き方の流れ:三角形に分け、長さを書き込み、求積表にまとめる
  • 地積測量図との違い:地積測量図は土地の登記の図で、その地積は確認申請の敷地面積と同じとは限らない

求積図を見たら、まずどの面積を求めた図かを確かめ、次に求積表の番号を図の形と合わせて読んでみてください。

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この記事について

PERSC編集部が、建築の制作に関わる知識を実務目線で整理しています。内容は公開・更新日時点の情報にもとづきます。誤りや古い情報にお気づきの場合はお問い合わせよりご連絡ください。

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